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日本海洋戦略研究
四六上製・220頁
ISBN: 9784814006489
発行年月: 2026/06
- 本体： 3,000円（税込 3,300円）
-
在庫あり
海を制する思想はいかに形づくられたのか？ 本書は、21世紀を「海洋世紀」と捉え、日本の海洋戦略を中国の視点から体系的に分析し、歴史・理念・制度・安全保障・経済の総体から読み解いていく。島国から海洋国家へと自己像を転換してきた日本の戦略的思考を分析し、中日関係とアジア太平洋秩序の行方を展望する、海洋戦略研究の必読書
著者
修 斌（しゅう ひん）
2022年、新潟大学現代社会文化研究科修了。博士（文学）。
現在は中国海洋大学文学與新聞伝播学院・教授および中国海洋大学日本研究センター・センター長。専門は、中日関係史、中日文化交流史、東アジア海域史。
主要な著作
『国際海洋政治専題研究』（中国海洋大学出版社2007年、共著）、『海洋歴史地理論』（山東教育出版社2010年、共著）、『海大日本研究』1−6巻（中国海洋大学出版社2011－2019年、主編）、『中国海洋文化史長編 魏晋南北朝隋唐巻』（中国海洋大学出版社2013年、共編）、『日本海洋戦略研究』（中国社会科学出版社2016年）、『中国海洋文化発展報告2016－2020』（中国社会科学出版社2022年、主編）、『中日関係多維透視』（香港社会科学出版社2022年、共著）、『近代中国におけるニーチェ受容と明治日本』（エルコ出版2024年）など。
訳者
兪 鳴奇（ゆ めいき）
2020年、神奈川大学歴史民俗資料学研究科修了。博士（歴史民俗資料学）。
現在は中国海洋大学マルクス学院・講師。専門は、中日関係史、水産史。
主要な論文
「伝統的定位技術と漁民の知識についての研究――中国海南省における定置網漁及び刺し網漁を事例に」（『非文字資料研究』2019年）、「中国海南島における伝統的な航海術」（『非文字資料研究』2020年）、Waves of progress: a bibliometric analysis of the current status and emerging trends in maritime security research（Marine Economics and Management 2025）など。
修 斌（しゅう ひん）
2022年、新潟大学現代社会文化研究科修了。博士（文学）。
現在は中国海洋大学文学與新聞伝播学院・教授および中国海洋大学日本研究センター・センター長。専門は、中日関係史、中日文化交流史、東アジア海域史。
主要な著作
『国際海洋政治専題研究』（中国海洋大学出版社2007年、共著）、『海洋歴史地理論』（山東教育出版社2010年、共著）、『海大日本研究』1−6巻（中国海洋大学出版社2011－2019年、主編）、『中国海洋文化史長編 魏晋南北朝隋唐巻』（中国海洋大学出版社2013年、共編）、『日本海洋戦略研究』（中国社会科学出版社2016年）、『中国海洋文化発展報告2016－2020』（中国社会科学出版社2022年、主編）、『中日関係多維透視』（香港社会科学出版社2022年、共著）、『近代中国におけるニーチェ受容と明治日本』（エルコ出版2024年）など。
訳者
兪 鳴奇（ゆ めいき）
2020年、神奈川大学歴史民俗資料学研究科修了。博士（歴史民俗資料学）。
現在は中国海洋大学マルクス学院・講師。専門は、中日関係史、水産史。
主要な論文
「伝統的定位技術と漁民の知識についての研究――中国海南省における定置網漁及び刺し網漁を事例に」（『非文字資料研究』2019年）、「中国海南島における伝統的な航海術」（『非文字資料研究』2020年）、Waves of progress: a bibliometric analysis of the current status and emerging trends in maritime security research（Marine Economics and Management 2025）など。
緒 論
第１章 戦略と海洋戦略
1.1「戦略」について
1.2「海権」について
1.3「海洋戦略」について
第２章 日本の海洋戦略と国家戦略
2.1近代以前における日本の海洋戦略
2.2日英同盟とワシントン体制
2.3「陸主海従」と「海主陸従」
2.4日米同盟における海洋同盟の特徴
2.5海権論が日本に与える影響
2.6日本海洋戦略と国際法・国際政治
2.7日本海洋戦略と世界軍事
第３章 近代以降における日本の海洋軍事戦略
3.1日本海軍の設立
3.2日本海軍の近代化
3.3第二次世界大戦後の日本海洋軍事戦略
3.4日本海洋軍事戦略の影響
3.5日本防衛政策の新たな動き
第４章 日本海洋戦略の理論
4.1日本海洋戦略理論の基盤
4.2第二次世界大戦後日本海洋戦略の発展
4.3ポスト冷戦期における日本の海洋国家論
4.4ポスト冷戦期における日本海洋戦略の調整
4.5日本海洋戦略における調整の特徴
4.6日本の「新たな海洋立国戦略」
第５章 日本海洋戦略における計画と施策
5.1海洋資源の開発と利用
5.2海洋環境の保全
5.3排他的経済水域の開発
5.4海上輸送
5.5海洋安全
5.6海洋調査
5.7海洋科学技術の研究開発
5.8海洋産業及びその国際影響力
5.9沿岸域の総合的管理
5.10離島の保全
5.11海洋における国際協力
5.12海洋教育と人材育成
第６章 日本の海洋法
6.1「海洋基本法」について
6.2「海洋基本法」の特徴
6.3「海洋基本法」からの影響と啓示
6.4「低潮線保全・拠点施設整備法」の解読
第７章 紛争がある島嶼に対する日本の戦略
7.1近代日本の海洋進出戦略
7.2特定の島嶼に対する戦略と動き
7.3中国南海に対する戦略と最近の動き
第８章 日本海洋戦略と中国
8.1アジア太平洋地域の安全保障情勢
8.2日本海洋戦略における顕著な特徴
8.3中国の対応と選択
8.4結語
附 録
日本「海洋基本法」
日本「海洋構築物等に係る安全水域の設定等に関する法律」
日本「海洋基本計画（2013−2017）」
日本「海洋白書2014」（一部抜粋）
日本海洋に関する法律・法令一覧
参考文献
あとがき
第１章 戦略と海洋戦略
1.1「戦略」について
1.2「海権」について
1.3「海洋戦略」について
第２章 日本の海洋戦略と国家戦略
2.1近代以前における日本の海洋戦略
2.2日英同盟とワシントン体制
2.3「陸主海従」と「海主陸従」
2.4日米同盟における海洋同盟の特徴
2.5海権論が日本に与える影響
2.6日本海洋戦略と国際法・国際政治
2.7日本海洋戦略と世界軍事
第３章 近代以降における日本の海洋軍事戦略
3.1日本海軍の設立
3.2日本海軍の近代化
3.3第二次世界大戦後の日本海洋軍事戦略
3.4日本海洋軍事戦略の影響
3.5日本防衛政策の新たな動き
第４章 日本海洋戦略の理論
4.1日本海洋戦略理論の基盤
4.2第二次世界大戦後日本海洋戦略の発展
4.3ポスト冷戦期における日本の海洋国家論
4.4ポスト冷戦期における日本海洋戦略の調整
4.5日本海洋戦略における調整の特徴
4.6日本の「新たな海洋立国戦略」
第５章 日本海洋戦略における計画と施策
5.1海洋資源の開発と利用
5.2海洋環境の保全
5.3排他的経済水域の開発
5.4海上輸送
5.5海洋安全
5.6海洋調査
5.7海洋科学技術の研究開発
5.8海洋産業及びその国際影響力
5.9沿岸域の総合的管理
5.10離島の保全
5.11海洋における国際協力
5.12海洋教育と人材育成
第６章 日本の海洋法
6.1「海洋基本法」について
6.2「海洋基本法」の特徴
6.3「海洋基本法」からの影響と啓示
6.4「低潮線保全・拠点施設整備法」の解読
第７章 紛争がある島嶼に対する日本の戦略
7.1近代日本の海洋進出戦略
7.2特定の島嶼に対する戦略と動き
7.3中国南海に対する戦略と最近の動き
第８章 日本海洋戦略と中国
8.1アジア太平洋地域の安全保障情勢
8.2日本海洋戦略における顕著な特徴
8.3中国の対応と選択
8.4結語
附 録
日本「海洋基本法」
日本「海洋構築物等に係る安全水域の設定等に関する法律」
日本「海洋基本計画（2013−2017）」
日本「海洋白書2014」（一部抜粋）
日本海洋に関する法律・法令一覧
参考文献
あとがき
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